コロナ渦において、経済的に打撃を受けた産業は数多くあります。
その中でもわかりやすくマイナスの打撃を受けたのが、「観光業」です。
観光業はコロナ渦で利益が減ったその背景で、オンライン化をし工夫しながらその業績を回復させようとしてきました。
外周自粛の呼びかけは、人々の国内外の移動を産業とする観光業にとっては、収益の大半が失われる非常に大きな出来事でした。
また、自粛が一時的に解除されたとしても、リスクを負って旅行や観光を積極的に行う人たちはそこまで増えず、
観光業が立て続けにオンライン化
物理的に人が旅行や観光をしなくなったので、観光業はどうにか他の利益を獲得する必要がありました。
人が直接行き来をしないオンラインでそうにか観光業を成り立たせれないかと工夫をこらして、「オンラインツアー」や「オンライン観光」などの事業が立て続けに生まれていきました。
昨今様々な業界が事業のオンライン化に取り組んでいます。
人間の物理的な移動が制限された世の中で、観光業もオンライン化に踏み込みました。
事業のオンライン化というと、人の移動や観光を主に取り扱う観光業では実現が難しいと思われがちですが、そんな状況で急速に広がり始めたのが「オンライン観光」「オンラインツアー」「オンライン旅行」などと呼ばれる取り組みです。
これらのオンラインツアーは、一般的にオンライン会議のシステムを使って国内外の観光地と在宅の参加者とを結び、生中継のライブ映像や既に撮影した動画で現地の様子を見せながら実際の旅行のようにガイドをしてオンラインで旅行を楽しんでもらうものです。
このように多様に展開した観光業のオンラインツアーは、コロナ禍により苦境に立たされた旅行業界、旅行したくてもできない人たちに新しい価値を提供し始めています。
観光業でオンライン化した事例
観光業でオンライン化した事例はいくつもあります。
観光業でオンライン化した事例はたくさんありますが、大きく分けてオンラインで商品を買ってもらうものとオンラインでツアーに参加するものの二つに分けられます。
オンラインで商品を買ってもらうモデルには、国内外の観光地や特産品などまとめてをECサイトで販売するものなどがあります。
オンラインツアーには、ただ旅行気分を味わうだけでなく、現地の特産品の宅配や買い物体験が組み込まれたもの、歴史や芸術文化・建築など特定の分野を詳しく解説するもの、料理・ものづくりや体を動かす体験をおこなうもの、語学学習を兼ねたもの、見学・視察的なものなど様々な種類のオンラインツアーがあります。
JTBでは、自宅にいながらオンラインで海外の街を散歩しているような気分を味わえるコンテンツや次の旅行の予習ができるコンテンツを作成し、オンライン上で参加者を募集しています。
これらのオンラインツアーでは、チャットなどを通じて現地スタッフ・ガイドに気軽に質問でき、久しぶりの海外旅行に向けて知りたいこやと、現地の最新情報を得ることにも利用できます。
コロナ渦によって世界各国の観光地がその形態を変えているので、今あの国はどんな感じなんだ？というリサーチにもつながります。
オンラインツアーでは一方通行でない双方向のコミュニケーションができ、生配信で現地をリポートしてくれます。
値段は様々ですが、実際のツアー料金よりは比較的低めの値段設定になっています。
中には無料のオンライン観光があったりと、誰でも気軽にオンラインツアーに参加できる仕組みになっています。
また、オンラインツアーとオンライン物販を掛け合わせ、オンラインツアーで体験した商品や特産品を購入する仕組みもできています。
旅行に行った感じが増し、お土産気分で商品を購入できる上に、観光客が減った観光地などではしっかりと文化や歴史を知った上で商品を手に取ってもらえるので双方にメリットがある取り組みです。
観光業のオンライン化のメリット
実は観光業をオンライン化したことにより、様々なメリットが生まれました。
観光業がオンライン化したことによって、オンライン化する前では得られなかったメリットを生み出しました。
アンケートモニターに対するネットアンケートによる＜「オンラインツアー」に関する調査＞によると全国15歳以上の男女で、「オンラインツアー」をよく知り、参加経験がある方1,000名の参加者の57.0%が男性で、男性や若年層の参加割合が高い結果となりました。
コロナ禍以降、性別では女性、年代では高齢の方ほど旅行をしなくなっていることから、「オンラインツアー」参加層とリアル旅行を敬遠している層は合致しないことがわかります。
観光業をオンライン化して「オンラインツアー」などを実施する目的は、『普段旅行に行っていたが、自粛によって旅行に行けない層』にアプローチするものでした。
しかし、結果から言うと「オンラインツアー」に参加していたのは、コロナ以前から旅行に行っている層ではなく、コロナ前に旅行に行けていない層でした。
この調査では、「『オンライン観光』を楽しめた」「『オンライン観光』で旅行したような気分を味わえた」と答えた人も6割を超えました。
これらの結果から分かることは、オンラインツアーそのものが旅行の疑似体験という新しい旅行の形になっていることです。
今後、映像や音声をオンラインツアーの参加者に伝える技術の向上などによってオンラインツアーの臨場感が増せば、より野津乳間の高い疑似体験ができるでしょう。
さらにツアーの参加者は既に行ったことのある場所のオンライン観光への参加を通じて、リアルで行った旅行の思い出を振り返ったり、現地の人と再会・交流をしたりすることもできます。
様々なオンラインツアーのパッケージが増える中で、特定の著名人がオンラインツアーのガイドをしてくれるものや、実際に観光地に住んでいる人自らがガイドになることも考えられます。
現実の旅行の代わりではなく、新しい旅行の形として浸透していけば、新たな経済圏を獲得することができます。
また、これらオンラインツアーは、参加者との関係を維持し、リアルな旅行やツアーのリピーターやファンを獲得するチャンスにもなります。
リアルでツアーに参加し、その思い出をオンラインツアーで振り返る。そしてまたリアルでツアーに参加するという好循環が生み出されます。
こうして観光業をオンライン化したことで、既存顧客以外の層の顧客の新規開拓を実現しました。
観光業のオンライン化による可能性
観光業のオンライン化による大きな可能性は、来たるアフターコロナの観光業への「呼び水」になることです。
観光業をオンライン化し、バーチャルツアーやオンラインツアーを行うことで、リアルなフィジカルでの旅行の”予習”になります。
大手旅行会社も単純に観光地を中継するのではなく、工夫をこらした商品で客をつかもうとしている。
JTBは現地社員やガイドの雇用を守るとともに、客と旅行の接点を保つため遠方の家族や友人らが同時に楽しめるプライベートツアーのほか、現地には行かないものの参加者が飛行機に乗り、機内食を味わって海外の風景動画を視聴する「ハイブリッドツアー」などを企画してきました。
無料や１千～３千円の低価格の商品を中心に販売しており、実際の旅の『予習』としてもらえればとしています。オンライン観光のガイドを気に入って、『次の（リアルの）旅行で指名したい』という人もいる」といいます。
リアルの旅行の代替ではなく、あえて低価格で「予習」としてオンラインのツアーを提供することで、アフターコロナでのツアー参加者の獲得を狙っています。
こういったオンラインでのツアーを開催することで
「オンラインツアーで見た景色を実際にこの目で見たい、体験したい」
「バーチャルツアーで行った場所へ実際に行ってみたい」
というニーズにつながります。
三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングが2022年5月９日に発表したリポートでは、オンライン観光の市場規模は２年が９５億９千万円で、３年は１２０億円を見込むことから年間の成長率は３０％と推計し、「リアル旅行と別市場を確立した」と指摘。まだ参加していないが、参加の意向を持つ人を含めれば潜在的に５２０億円の市場規模があるとみています。
オンラインツアーが新たな需要を獲得しつつあるものの、まだまだ実際に観光地に足を運んで楽しみたいという需要は根強く、サービスの浸透は容易ではないとの見方もあります。
エイチ・アイ・エス（ＨＩＳ）による２０万人以上が体験したという鉄道をテーマにし、日本から譲渡された車両が活躍する海外で車両見学やバーチャル乗車体験ができるツアー「ＨＩＳリモ鉄」などの「ファンが多いニッチな分野を狙った」分野などの工夫したオンラインツアーの企画などが今後の需要拡大のカギとなるでしょう。
どんな産業・事業でもオンライン化できる
一見オンライン化とは縁が無さそうな観光業でも、これだけオンライン化による恩恵がありました。
どんな産業・事業でもオンライン化できるものは必ずあります。
少しアプローチを変えたり、提供できるものを考え直したりするだけで、新たな需要が生まれ新規顧客の開拓につながります。
オンライン化はできないよ、、と決めつけて諦めるのではなくオンライン化することで何が生まれるか、オンライン化できる部分はないのか？と考えてみましょう。
業界ないの誰も想像しなかった思わぬ魅力が誕生する可能性もゼロではありません。
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